鋼材価格の推移【2026年9月最新グラフ】銅・アルミも含めた材料費の値上げ根拠の作り方

機械工具商社で働いていると、大手メーカーや卸売商社からの価格改定のお知らせが毎年のように届きます。その理由欄には、たいてい「原材料価格の高騰」と書かれています。正直に言うと、この一言だけでは、受け取った側は「どれくらい上がったのか」が分かりません。

町工場が取引先に材料費の値上げをお願いするときも同じです。「材料が上がっているので」だけでは、担当者は上司に説明できません。必要なのは、誰でも確認できる数字で上昇率を示し、それを1個あたりの金額に直すことです。この記事では、2026年の鋼材・銅・アルミの動きを最新のグラフで整理したうえで、その計算方法を具体例で説明します。

鋼材価格の推移グラフ（2020年〜2026年9月）

グラフは、日本銀行が毎月公表している企業物価指数のうち「鋼材」の推移です（2020年平均＝100）。2021〜2022年に一気に約1.6倍まで上がり、その後3年かけてゆっくり下がりました。底は2025年12月の144.7で、2026年に入ってからは毎月上がり続け、9月は150.9になっています。

背景には、日本製鉄・JFEスチールが薄板をトン当たり1万円値上げ（4〜5月）したのに続き、日本製鉄が10月契約分からさらに5,000円の値上げを打ち出すなど、鉄鋼メーカー各社の値上げが続いていることがあります。神戸製鋼所も線材・棒鋼・厚板・薄板を10月出荷分からトン当たり5,000円以上値上げすると発表しています。

品目別の上昇率（2026年9月時点）

「鋼材」とひとくくりにしても、品目によって動きはかなり違います。自社で使っている材料に近い品目を見てください。

品目	2025年9月	2025年12月	2026年9月	前年同月比	2025年12月比
鋼材（全体）	146.2	144.7	150.9	＋3.2％	＋4.3％
形鋼	143	141.8	152.7	＋6.8％	＋7.7％
小形棒鋼	150.2	149.3	157.9	＋5.1％	＋5.8％
厚中板	151.1	150.8	159.1	＋5.3％	＋5.5％
熱延広幅帯鋼	139.2	134.9	141.5	＋1.7％	＋4.9％
冷延広幅帯鋼	141.8	138.4	142	＋0.1％	＋2.6％
機械構造用炭素鋼	142.7	140.6	143.2	＋0.4％	＋1.8％
磨棒鋼	148.5	148.4	147.5	▲0.7％	▲0.6％
工具鋼	127.6	132.1	187.6	＋47.0％	＋42.0％

目を引くのは工具鋼です。2025年9月の127.6から2026年9月には187.6と、1年で約1.5倍になっています。金型や治具に工具鋼を使う会社は、材料費の見直しを急いだ方がよい水準です。一方、磨棒鋼や機械構造用炭素鋼はほぼ横ばいで、この材料だけを使う会社が「鋼材が上がっている」と言っても説得力は出ません。

2026年、非鉄金属（銅・アルミ）はどう動いたか

鋼材以外の主な動きです。数字は記事執筆時点（2026年10月）で確認できた公表情報をもとにしています。

材料	2026年の主な動き
鋼材（薄板・棒鋼・線材）	日本製鉄・JFEスチールが薄板をトン当たり1万円値上げ（4〜5月）。日本製鉄は10月契約分から薄板・鋼管などをさらにトン当たり5,000円値上げ。神戸製鋼所も10月出荷分から線材・棒鋼・厚板・薄板をトン当たり5,000円以上値上げ
特殊鋼	愛知製鋼が5月契約分（構造用鋼などトン当たり1万円以上）、7月契約分（同5千円以上）と続けて値上げ。理由に鉄スクラップの高止まりと、中東情勢によるエネルギーコストの上昇を挙げている
銅	国際相場が過去最高値を更新。企業物価指数の「銅」は2026年9月に339.3と、前年同月比＋54.2％
アルミ	日本向けアルミ地金の割増金（プレミアム）が1〜3月期の195ドルから、4〜6月期350ドル台、7〜9月期395ドルと急上昇。アルミ圧延製品の指数は前年同月比＋25.0％

アルミのように、上がった後に下がる局面もあるのが材料費の難しいところです。この点は後半で触れます。

ここまでで、材料がどれだけ上がったかは数字で確認できました。次は「じゃあ、うちの部品はいくら上げればいいのか」です。下のツールに単価と材料費を入れると、30秒で1個あたりの値上げ額が出ます。

値上げの根拠には「日本銀行の企業物価指数」が使いやすい

ニュースの相場情報はドル建てだったり、日々上下したりするため、町工場の値上げ根拠としてはそのまま使いにくいことがあります。おすすめは、日本銀行が毎月公表している企業物価指数です。企業どうしで取引される国内の価格を品目ごとに指数にしたもので、次の理由で根拠資料に向いています。

• 国の機関（日本銀行）が出している数字なので、取引先が疑いにくい
• 円建て・国内価格で、毎月の推移が追える
• 「鋼材」「形鋼」「非鉄金属加工製品」など、材料に近い分類を選べる
• 過去にさかのぼれるので、「前回価格を決めたとき」と比べられる

たとえば、伸銅品や電線などをまとめた「非鉄金属加工製品」の指数（2020年＝100）は、2025年8月の170.9から2026年8月には238.5になり、1年で約40％上がっています（2026年9月速報は239.5）。銅や黄銅（真鍮）を使う部品を作っている会社にとっては、そのまま値上げの根拠になる数字です。

使う分類は、自社の材料にできるだけ近いものを選んでください。指数は日本銀行の「時系列統計データ検索サイト」から品目を選んで取り出せます。

計算例：材料費の上昇を「1個あたり何円」に直す

架空の黄銅部品で計算してみます。1個1,000円で納めていて、そのうち材料費が300円、前回価格を決めたのが2025年8月という前提です。

ステップ	内容	計算
1	前回価格を決めた月の指数を調べる	2025年8月：170.9
2	直近の指数を調べる	2026年8月：238.5
3	上昇率を出す	238.5 ÷ 170.9 − 1 ＝ 約39.6％
4	1個あたりの材料費の上昇額	300円 × 39.6％ ＝ 約119円
5	販売価格に対する値上げ率	119円 ÷ 1,000円 ＝ 約11.9％

「材料が上がっているので10％上げたい」と言うのと、「この指数がこの期間に39.6％上がり、1個あたりの材料費は119円増えた。だから119円上げたい」と言うのとでは、担当者の受け止め方がまったく違います。後者なら、担当者はこの表をそのまま上司に見せられます。

ポイントは基準を「前回価格を決めたとき」にすることです。「去年の同じ月」と比べるのではなく、その取引先と最後に価格を決めた時点からの上昇率で計算します。何年も価格を据え置いている場合は、上昇率はさらに大きくなります。

鋼材で計算するときの注意：基準月によっては「下がっている」

鋼材の場合は、前回価格を決めた時期によって結果が逆になります。2020〜2021年前半に決めた価格なら、鋼材の指数は当時から3〜5割上がっています。ところが2022年末〜2024年に決めた価格だと、当時の指数は155〜162で、2026年9月の150.9はまだ当時より低いのです。

この場合に鋼材の指数を出すと、取引先から「材料は下がっていますね」と言われかねません。そういうときは、材料費ではなく最低賃金・人件費や電気代の上昇を根拠にする方が通ります。根拠は「一番上がっているもの」ではなく、「その取引先と前回決めたときから確実に上がっているもの」を選んでください。

もう一つの根拠：仕入先からの値上げ通知

指数と並べて使いたいのが、自社の仕入先（材料商社や鋼材店）から届いた値上げ通知や見積書です。指数は「世の中全体の動き」、仕入先の通知は「自社が実際に払っている金額の変化」を示すので、両方そろうと説得力が増します。

仕入先からの値上げ通知は、届いたらその都度ファイルにまとめておきましょう。いざ値上げをお願いするときに探し回らずに済みます。

通知を受け取る側から見た「通る値上げ」と「通りにくい値上げ」

私は機械工具商社の営業として、メーカーや卸から届く値上げの書面を、お客様である町工場に渡す立場にいます。ドリルやねじのような標準品は、メーカーの書面を見積書と一緒に出せば、ほとんど何も言われずに通ります。「仕入れが30％上がっているなら仕方ない」と受け止めてもらえるからです。

ただ、同じメーカーの書面でも、説明のしやすさには大きな差があります。

• 品目ごとに率が書いてある書面（例：ストレートドリルは10％、コバルトドリルは20％、超硬ドリルは30％）：「今回はコバルトなので20％です」と、見積書に書面を添えるだけで済みます。
• 「15％以上」「一律」とだけ書いてある書面：実際は30％上がっていても、書面からは分かりません。口頭で説明するしかなく、最後は「うちを信用してください」というお願いになってしまいます。

受け取った担当者が、書面だけで上司に説明できるかどうか。町工場が取引先に出す通知書でも、ここがそのまま通りやすさの差になります。材料ごと・品目ごとに上昇率と根拠の指数を書いておけば、相手はその書面をそのまま社内に回せます。

もう一つ感じているのは、値上げのタイミングは、もともと利益が出ていない品目を見直す機会でもあるということです。工具の世界では、1万円で仕入れたものを10,300円で売るような、粗利が数％しかない品目が珍しくありません。値上げをお願いするときは、上がった材料費を乗せるだけでなく、薄すぎる品目の価格も根拠を添えて一緒に見直すと、交渉が一度で済みます。

もう一つ、現場で強く感じていることがあります。私の担当先で、値上げを理由に「よそで買います」と言われたことは、ほぼありません。「390円を380円にならない？」と値切られることはあっても、元の価格よりは上がっています。大きな取引先ほど、生産計画に沿って「必要なものを、必要なときに」発注する仕組みで部品を買っていて、購買の担当者は必要な品物を買わないわけにいかないからです。

逆に、取引を断られかけたのは、値上げのときよりもメーカーの欠品で納められなかったときでした。取引先にとって一番困るのは、値段が上がることより、物が入らずに現場が止まることなのです。値上げを恐れすぎる必要はありません。それよりも、きちんと納め続けられることを自社の強みとして伝えてください。

相場が下がったときのために「材料費スライド」を提案する

アルミのプレミアムのように、材料費は下がることもあります。取引先が値上げをためらう理由の一つは、「一度上げたら、相場が下がっても戻らないのでは」という心配です。

そこで効果的なのが、材料費スライドの提案です。「材料費の部分は、指数が○％以上動いたら、上がっても下がっても見直す」というルールを先に決めておく方法です。

• 取引先にとっては、相場が下がったときに価格が下がる安心感がある
• 自社にとっては、相場が上がるたびに一から値上げ交渉をしなくて済む
• 使う指数・見直しのタイミング（半年ごとなど）・見直す幅をあらかじめ決めておく

相場が上がっているときだけ値上げを言うより、「下がったら下げます」と言える会社のほうが、長い目で見て信頼されます。

よくある質問

Q1．鋼材価格の推移は、どこで確認できますか？

日本銀行が毎月公表している企業物価指数で確認できます。「鋼材」のほか「形鋼」「厚中板」「小形棒鋼」など品目別の指数が月ごとに出ており、日本銀行の時系列統計データ検索サイトから過去の数字も取り出せます。2026年9月の鋼材の指数は150.9（2020年平均＝100）でした。

Q2．2026年の鋼材価格は上がっていますか？

上がっています。鋼材の指数は2025年12月の144.7を底に上昇に転じ、2026年9月は150.9（前年同月比＋3.2％）です。鉄鋼メーカー各社が4〜5月と10月に値上げを打ち出しています。ただし2022年11月のピーク162.1はまだ下回っています。

Q3．材料費の値上げの根拠には、どのデータを使えばよいですか？

日本銀行が毎月公表している企業物価指数がおすすめです。国の機関の円建ての国内価格の指数で、材料に近い品目分類を選べ、過去の時点と比べられます。自社の仕入先からの値上げ通知や見積書と並べて示すと、さらに説得力が増します。

Q4．材料費の上昇率は、いつと比べて計算すればよいですか？

その取引先と最後に価格を決めた時点と比べます。前年同月と比べるのではなく、前回価格を決めたときの指数と直近の指数から上昇率を出し、1個あたりの材料費にかけて上昇額を計算します。

Q5．材料の相場が下がったら、値下げを求められませんか？

求められる可能性はあります。そのため、指数が一定以上動いたら上下どちらにも見直す「材料費スライド」のルールを先に提案しておくと、取引先も値上げを受け入れやすくなり、相場が上がるたびに交渉する手間も減らせます。

まとめ

材料費の値上げは、「相場が上がっている」という説明では通りません。日本銀行の企業物価指数など誰でも確認できる数字で、前回価格を決めたときからの上昇率を出し、1個あたりの金額に直して示す。さらに、相場が下がったときの見直しルールまで提案できれば、取引先にとっても受け入れやすい値上げになります。

この記事の数字は、日本銀行の公表に合わせて毎月更新していきます。

計算例の部品・金額は説明のための架空の例です。指数は日本銀行「企業物価指数（2020年基準）」の公表値（2026年9月は速報値）、鋼材の値上げは各社の発表と報道、アルミのプレミアムはS&P Global（Platts）等の報道をもとにしています。数値は2026年10月16日時点の情報で、最新の値は各公表元でご確認ください。